企業の動画制作は独りで抱え込まない。分業こそクリエイティブの基本【失敗しない動画制作のヒント Vol.1】
企業、特に中小企業が自社のブランディングや広報に動画を取り入れていくための情報やヒントをお伝えしていこうと思っています。
うまくいけばシリーズになったら良いなと思って書き始めます!
今回のテーマはこちら!!
「動画担当者は独りで抱え込まない。分業こそクリエイティブの基本です」
です。
動画制作ってクリエーターが独りいればできものじゃないの??これ、おおきな勘違いです
Vlog系のyoutube動画や、動画制作に関するチュートリアル動画などをみていると“動画の制作=1人のクリエーターがやっている”という印象を受るかた多いのではないでしょうか?
実際に機材の進歩によって、カメラや編集機材などもミニマム化して行っています。
クリエーターがひとりで映像制作を完結させることは可能です。
しかし、職業として映像制作を行なっている映像制作会社の場合、
企業や商品のプロモーション映像やブランディング映像、そして教育動画コンテンツなどのほとんどの制作ケースで、役割ごとに細かく分業し、複数人で映像制作を行なっています。
映像制作に必要なスキルはたくさんある。それ全部ひとりでやる気ですか?
映像制作を行う際の段取りとして、企画の準備段階から、撮影、編集と大きく分けて3つのフェーズがあります。そして、各フェーズでさまざまな作業が発生していきます。
①企画準備フェーズ(プリプロダクション)
・企画作成作業
・台本執筆
・制作準備作業
②撮影フェーズ(プロダクション)
・撮影進行作業
・撮影/録音/照明/美術/
・演出
③編集フェーズ(ポストプロダクション)
・動画編集作業
・2D/3DCG制作作業
・選曲/音声MIX作業
1本の映像コンテンツを作るためには、上記のような作業が発生します。
規模の大小によって、増えたり減ったりはしますが、おおむね各フェーズで3つ程度の作業をおこなっています。
これら全部の作業をひとりで行うとなると、かなりの労力、作業時間が必要になってきます。
さらに演出やカメラの操作、照明/録音の技法、編集技術など、スキルを求められる作業に関しては、習得するまでに相当の学習時間がかかってきてしまいます。
また、人間ですから撮影が苦手でも編集が得意など、向き不向きもあります。ひとりで行う場合は、そのクリエーターの限界=動画のクオリティの限界となってしまいます。
そのため、私たちのような映像制作会社が仕事として映像制作を行う場合は、これら作業毎に専門のスタッフで分担して制作を行なっています。
昔は今よりももっとパッキリ分かれていたのですが、今は機材の扱いが簡単になったこともあり、演出と編集を兼務したり、撮影と照明を兼務したりしますが、それでも複数人のスタッフで1つの映像コンテンツを作るという部分は変わってはいません。
動画制作は共同作業といえます。
企業の動画を内製化する際にはどうするべきか?
では、企業が動画制作を内製化する際にはどうするべきでしょうか?
一般的な中小企業が動画の内製化を始める場合、施策として立ち上げ段階という状況や、予算の都合から営業や広報などの本業と兼務する動画担当者が行うケースが多いかと思います。
そうすると片手間になってしまったり、本業への影響などが出てしまうといったネガティブな話をよく聞きます。
このような場合こそ、映像制作を必要なスキルで分業することをオススメしています。
ケース毎の分業方法を紹介します。
分業方法① 社内スタッフで役割分担する方法
中小企業が動画の活用を行なっていく場合、まずは最小限のリスクでスタートするのがベストです。
こういった状況の場合は、動画担当に任命された方ひとりで制作を行うのではなく、社内のスタッフで必要なスキル毎に担当者を立てて分業し制作することがおススメです。
ひとりの人間が企画から撮影、編集、映像の仕上げまで全部の工程(スキル)を賄うには時間と手間がかかってきます。ひとりで賄うには負荷が多すぎます。
そのため、中心となる動画担当者さまは企画立案や全体のプランニング、制作準備や演出をになってもらう環境をつくりましょう。
そのうえで、撮影/編集にはそれぞれで担当を設け、技術が必要になるパートは別の人に任せ、複数人で制作する体制を取りましょう。それぞれの担当スタッフが1つの技術をマスターするための時間を作れればかなりの時間を削減でき効率的な動画制作を行えるようになります。
複数人でコミュニケーションを取りながら制作していった方がよいコンテンツを作ることができます。
また、中心となる動画担当者は、企画立案やプランニングなど、”あたまを使うコト”に集中できるので、動画制作はもとより、企業の動画プロモーション全体を俯瞰でみる時間が作れ、うまくいく可能性が高くなってきます。
中規模の企業だったら、必ず1名くらい写真撮影が趣味だったり、編集が好きなスタッフがいるはずです。
そういう人が居たら、迷わずすぐに甘えてみましょう(笑
中小企業がyoutubeを使って商品やサービスのブランディング、広報を行なっていく場合、まずは最小限のリスクでスタートするのがベストです。
でもそうなると動画担当に任命された人は大変ですよね。
こういった状況の場合は、社内のスタッフで必要なスキル毎に担当者を立てて分業し制作することがおススメです。
1人企画から撮影、編集、映像の仕上げやアップロードまで全部の工程(スキル)を賄うには時間と手間がかかってきます。一人で賄うには負荷が多すぎます。
そのため、中心となる動画担当者は企画立案とプランニング、演出に集中し、別でカメラ担当、編集担当を設け、技術は人に任せる方法を取りましょう。それぞれの担当スタッフが1つの技術をマスターするための時間を作れればかなりの時間を削減できるようになります。
このようにメインの動画担当者さまを中心に、技術パートは担当スタッフがうというチーム体制を組むことで、メインの担当者さまは企画立案やプランニングなど、”あたまを使うコト”に集中できるようになります。
動画制作はもとより、企業の動画プロモーション全体を俯瞰でみる時間が作れ、効果的な動画活用を実現できる可能性が高くなってきます。
また、複数人でコミュニケーションを取りながら制作していった方がよいコンテンツを作ることができます!
中規模の企業だったら、必ず1名くらい写真撮影が趣味だったり、編集が好きor興味があるスタッフがいるはずです。そういう人が居たら、迷わずすぐに甘え、プロジェクトに巻き込んでいってみましょう(笑
分業方法② 外注クリエーターを上手に活用する方法
社内で頼める人がいない。もしくはそもそも少人数の会社であるなどで、社内で分業することが難しい場合があります。
そういった場合は、部分的に外注クリエーター(映像制作会社)を活用するのが効果的です。
ここで注意が必要なのは、最終的には社内で動画制作を進められるようになるというビジョンを持って発注することです。
具体的には映像制作の全てを発注するのではなく、”部分的に発注する”ということです。
社内で本業と兼務して動画制作を行う場合、動画制作作業に充てられる時間は限られています。
動画の内製化で失敗する例としては、以下のようなことがよく挙げられます。
仕事の合間で少しづつ進めているけれども、本業が忙しく、
動画の制作開始から半年経ってもなかなか完成しない。
有限な時間を最大限に活用するために、社内で内製化する動画の場合、動画担当者は撮影や編集など動画の見た目にかかる技術的な部分よりも、動画の中身である”企画”に集中すべきだと私は考えます。
だって、自社のサービスや商品に一番詳しいのは会社のひとですから。
社内の担当者はプロデューサー、ディレクターという司令塔に徹し、
撮影や編集など技術的な部分は外注することで、目的から脱していないクオリティの高い動画の制作を可能にします。
そのなかでも外注クリエーター、映像制作会社を活用するのに最も適した工程は、編集だと考えます。
スキルだけではなく、作業の時間も必要になる編集工程は、自分で挑戦するよりも慣れているクリエーターに発注するのがおすすめです。
まとめ
今回は失敗しない動画内製化制作のヒントとして、動画制作はひとりで抱え込まず、スキルごとに分業して制作をする方法をお伝えしました。
初期段階、つまり動画施策立ち合げの段階では、コストの面から社内で内製化を検討することが多くなっています。
その際は動画担当者は企画やプラン作成など頭を使うところに集中する環境づくりをおススメします。
スキル習得よりも、まずは動画制作の工程を理解し、動画を作ってみることが、継続的な動画制作実現に向けた1番の近道です。そのために撮影、編集など工程ごとに担当者を設けてやってみましょう。
また、一度全ての制作を動画制作会社へ発注してみるというのも効果的です。
プロの映像制作会社がどのような段取り、意識、スキルを使って動画を作っているかを見て学ぶことで、内製化する際のヒントになることが多いです。学習機会だと思い、1本目はコストをかけてみるという方法もあります。
抱え込まずに社内のスタッフや外注先を巻き込んで、理想の動画プロモーションを実現してください!
なお、エスプリビジョンでは映像制作会社として、映像制作はもちろんのこと、動画制作独特の”わかりづらい”を解決すべく動画コンサルティングというサービスも展開しております。
動画制作が初めてというお客さまでも一緒にプランや企画の作成から参画することができます。さらには内製化のための社員育成、体制構築のサポートも行なっております。
もし外部制作会社に依頼しようとお考えでしたら、ぜひ弊社ホームページも見てみてください。
もちろん、ご相談は無料ですのでお気軽にお問い合わせいただければと思います!